早期退職でもらえる退職金の相場は?早期退職後悠々自適に生活できる?

早期退職が始まったら応募して気持ちよく会社を辞めたい。

リストラ・早期退職を行う企業のニュースを見る度にこんなことを考えてしまう。

そして、「早期退職制度による割増退職金っていくら貰えるんだろう?」「退職金の相場っていったいいくらなんだ?」「早期退職後、悠々自適な生活はできるのだろうか?」という色んな疑問が頭をよぎる。

しかし、こんなことを考えても仕方ないんだよね。

自分の会社がどの程度の割増退職金を準備してくれるのか?ってか、そもそも退職金を上乗せしてくれるのかなんて分からないからね。

割増退職金が出ない人もいれば、50歳以上の役職者で5,000万円以上の退職金をもらっている人もいる。平均額や相場なんて調べても無駄だってことは日頃のニュースを見ていれば分かる。

でも、いざ自分の会社で早期退職の募集が始まったとしたら、応募が殺到して締め切ってしまう前に辞めるか辞めないか判断しなければならない。となると、「もし、俺の勤めている会社で早期退職の希望が始まったら?」を想像して心の準備をしておきたい。

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早期退職制度による割増退職金の相場は?

とあるサイトでの調査によると、大手企業に勤める45歳の社員が早期退職制度により希望退職する場合、月給の12ヶ月分〜36ヶ月分が相場らしい。

月給が50万円だと仮定するならば、600万円〜1800万円となり平均は1200万円だ。

うちの会社は一応大手企業に分類されるものの、業績はあまり良くないし、早期退職による割増賃金があったとしても600万円がいいところなんだろうな。

となると、早期退職しても悠々自適な生活なんて無理か・・・。

早期退職した人達のその後の人生

早期退職した人のその後の人生は、ネットを検索するとたくさん出てくる。SNSやブログが一般的になった現在、彼らのリアルな生活を知ることは簡単だ。

で、色々と見てみたが、人生いろいろ。

3,000万円を超える退職金を手に入れ、一部で住宅ローンを返済。もちろん、働かずに生活することは出来ないが、今までのように朝から晩まで働き詰めで疲れ切った生活を送るのではなく、アルバイトや残業が少ない仕事に就き、時間的にゆとりのある生活を送っている。年収は半分以下か3分の一以下になっているものの、幸せそうな人生を送っている。

一方、早期退職を大きく後悔している人もいる。

割増退職金はもらえたが、住宅ローンを一括返済するには至らず、それなりの金額を稼がなければ生活は出来ない。そのため、退職前の年収レベルの仕事を探そうとするが、40歳を超えたおじさんをそんな金額で雇ってくれる企業はなかなか見つからない。

仕事の内容や、年収を選ばなければ転職できるのだろうが、希望通りの転職先はなかなか見つからないというのが厳しい現実のようだ。

また、大手企業に勤めていたからこその悩みもあるようだ。大手企業で働いていたというプライドが再就職を邪魔したり、再就職してもすぐに辞めてしまう原因となる。人間、一度自分の地位や生活レベルを上げてしまうと、なかなか下げることが出来ないんだろうね。

「大手企業であんな仕事をしていた俺が、なぜこんな仕事をしなければならないんだ!」

「部下を持って仕事をしていた俺が、なぜ若造に指図されなければならないんだ!」

なんて不満を抱き、その後の仕事が上手く行かず、生活はどん底になる。

早期退職を断り、会社にしがみつくべきか?

早期退職したその後の人生を悠々自適に送る人と、何かしらの悩みを抱える人。どっちが多いかというと、インターネットで調べた限り後者の方が多い。

早期退職を受け入れたことを後悔している人は、だいたいこう考えている。

「早期退職を断り、会社にしがみつくべきだった」と。

でも、本当にそれが正しいかというとそれは分からない。リストラされ会社を去った人と、リストラを免れ会社に残った人がいるわけだが、残った人も大変な人生を歩んでいるかもしれない。

退職勧告を拒否したことで、地方に飛ばされたり、不得意な仕事を与えられ、いじめにあっている人もいる。リストラで人は減ったものの、仕事の量は減らないため、多くのサービス残業に悩んでいる人もいる。

こんなリアルな実体験を見ると、早期退職制度に希望した方がいいのか、それとも拒否すべきなのか正解は分からなくなる。

さて、自分の会社で早期退職募集が始まった場合、俺はどんな選択を取るべきなのだろうか?言えることは、まず割増退職金の金額が1,200万円以下なら、相場以下ということなので、会社にしがみつくことを考えるべきだが、今後の自分のポジションがどうなるのかを見極めるべき。

一方、1200万円を超えたら相場以上なので、早期退職に応じる事を検討する価値は十分にある。しかし、希望の転職ができそうか否かが早期退職勧告を受け入れるかの判断ポイントになる。